まだ朝晩肌寒い日く感じる日があります。それでいて日中は夏日になりますから体調が変になってしまいますね。
我が家では先週まで小さなストーブを使っていたんですが、他の方に話を伺いますと、「いやいやウチなんてこたつ使ってますよ(笑)」ってことも。
北陸地方では何らかの暖房を使う期間は11月〜5月の半年以上にもなるんです。
それからまもなく冷房を使いますから、電気の使用量は自ずと多くなります。
北電では6月から家庭向け電気料金が平均39.7%値上げされます。
不安ばかりが継続して疲れてしまいます。
オリジナルウッドでは設計図に電気料金の試算表もつけてお客様にお渡しするのですが、現在の標準仕様と平成28年仕様では30坪ちょっとの家で月額5000円以上安くなります。
断熱材と窓の性能がぐっと高くなるからです。
太陽光発電システムを導入すると電気代の差額はさらに大きくなります。
何事も曖昧な言葉ではなく数字で表すことが大切で、それによって仕様の決定もしやすくなるんです。
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みなさまゴールデンウィークはいかがお過ごしでしょう。
予報ではこどもの日くらいまでは天気も良さそうですね。
我が家の連休と言いますと、
息子たちがサッカーをやってた頃は試合の応援にいったりしてそれなりに忙しくしてたのですが、大学生になった今はそれもなくなりずいぶん暇になってしまいました。(なんか寂しい・・・)
今年は特に出かける予定もないので奥さんと3匹のネコとのんびり家にいるつもりです。
私は新緑のある中庭と大きな吹き抜けがある我が家が好きなんです。
出かけなくてもそれなりに楽しい一日が過ごせます。
結果安上がり。
4月から「フラット35」を利用するには国が定める「省エネ基準」を満たすことが条件になります。
これまでは、省エネ基準として「断熱等性能等級2相当以上」でした。
それが、「断熱等性能等級4以上かつ一次エネルギー消費量等級4以上」または「建築物エネルギー消費性能基準」に変わります。
オリジナルウッドの新築住宅なら楽にクリアできます。
しかし国土交通省と消費者庁で去年の10月からより上位となる断熱等性能等級等級6および等級7が新設されています。
これはZEH水準を上回る等級でHEAT20のG2・G3を目安に設定されてるんです。
将来的には当たり前の仕様になっていくと思います。
そうなるのがわかっているのなら先駆けて取り組んでいかないと時代遅れの工務店になりますし、施主様にも申し訳ないと思うんです。
フラット35 来月から国の「省エネ基準」を融資の条件に 国交省
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230327/k10014020591000.html
3月14日の日テレの『カズレーザーと学ぶ。』で『室温が低いと健康寿命が縮む!?寒すぎる日本の住宅を襲う2025問題』という番組をやってました。
慶應義塾大学理工学部教授・伊香賀俊治さんのお話。
「日本の家は世界的に見ても異常に寒く、それが原因で多くの人が病気になっているから。16度の家と18度の家に住み続けた高齢者の調査をしたところ、室温2度の違いで要介護期間が 3年違うという結果がわかった。WHOは“家の中の冬の室温は18度以上に保ちなさい”と勧告を出しており、その18度を下回るような家に住んでいると、脳卒中や心筋梗塞、肺炎などの病気で亡くなりやすい。5,000万軒日本には人が住んでいる家があるが、9割が18度未満で問題になっている。日本の家はおよそ7割が断熱材を使っていないか、わずかに使っている程度で断熱が非常に弱い。」
私のお客様も多くの方が「今住んでる家がとにかく寒くって・・・」とっしゃいます。
建て替え原因の上位になってる印象です。
これまでは施主様の関心は、デザインや素材などの重要度が高く、その次に断熱性能っていうところが多かった気がします。
コロナ以降、電気代も上がるし、建築費用も上がってます。
病気になりやすい家に住んでると医療費だって上がります。
性能の良い住宅を建てることは今は『正義』なんだと思います。
2年後、3年後常識になっていくことは先取りして今やっておくべきなんです。
『カズレーザーと学ぶ。』今回のテーマは人生に影響を与える「住まい」の新常識
https://plus.tver.jp/news/ntvtopics_134959/detail/
北國新聞朝刊に「国交省センサー1万個配備へ」の記事が載ってました。
大雨被害を減らすため、住宅の外壁や電柱などに小型センサーを取り付け、河川氾濫や浸水を瞬時に観測する体制を構築するとのこと。センサーを設置することで災害対応がはやくできるのであれば素晴らしいことだと思います。石川県でも昨年8月の記録的大雨で小松市を中心にあわせて435棟の住宅に浸水の被害がありましたから。災害対応は気になりますし心配ですよね。
私も建築地のハザードマップは必ず確認するようにしています。
ちょっと気になったので石川県で災害リスクエリアに居住する人口はどのくらいなのか調べてみました。
国土交通省が都道府県別の災害リスクエリア内の人口(2015年・2050年)の推移を分析したものがあるので紹介します。
人口に対する割合で洪水24.8%、土砂災害5.1%、津波1.8%です。災害リスクエリアに住んでいる人は36万人で全体の31.3%(2015年度)。
日本全国では地震災害の割合が全然違うので、災害リスクエリアに住んでいる人は67.7%にもなります。
2050年では人口が減るもののリスクエリア内で生活する人の割合は高くなります。
データを見れば石川県は比較的安心して生活できるとも言えますね。
それでも3割以上の人は危険なエリアに住んでいるという事実に変わりはなく、リスクについて知っておくこと、準備しておくことが大事なんだと思います。
中長期の自然災害リスクに関する分析結果(国土交通省)
https://www.mlit.go.jp/kokudoseisaku/kokudoseisaku_tk3_000122.html